2050年のカーボンニュートラル実現に向けて。
日本では、地球環境に優しい暮らしの実現に向けて、「住宅の省エネルギー化」が重要課題のひとつになっているなか、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた、ゼロエネルギー住宅（ZEH〈ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス〉）の普及ロードマップを掲げています。
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※「一次エネルギー消費量」とは、住宅や建築物において冷暖房・換気・給湯・照明により消費するエネルギーを熱量換算したものです。※「第6回脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会」（2021年8月10日）のロードマップにて示された、新築住宅は2025年度までに省エネ基準適合を義務化すること、遅くとも2030年度までに義務基準をZEHレベル（強化外皮基準・BEI値0.8）へ引き上げることを根拠としています。
ZEH-M Oriented 概念図
※１：平成28年省エネルギー基準に基づく「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較。
※２：平成28年省エネ基準の住宅。※概念図は経済産業省 資源エネルギー庁ホームページより。
「断熱性能などを大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入によって室内環境の質を維持しながら大幅な省エネルギーを実現させ、かつ、共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20％以上削減することを目指したマンション」のことです。「マストスクエア千種神田町」はZEH-M Oriented（ゼッチ・マンション・オリエンテッド）を取得しています。
BELSによる
省エネルギー性能評価
「マストスクエア千種神田町」は、エネルギー消費性能において住棟全体で27％の削減率および断熱の良さ、日射の取得・遮蔽の基準値をもとに断熱性能を評価することでZEH水準を達成した建物の評価を取得しました。（住棟全体の性能を示すものであり、各住戸の性能を示すものではありません。）
BELS（ベルス）とは…第三者機関によって建築物を対象とした省エネルギー性能等に関する評価・表示を行う建築物省エネルギー性能表示制度です。
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CONFORT快 適
夏は涼しく、冬は暖かく。
建物全体の断熱性を向上させることで、一年を通じて健やかで心地よい室内環境を整えています。
断熱仕様
住戸の断熱性を高めることで、外気や日射の影響を抑えます。冷暖房で調整した室内の温度も保ちやすいので、経済的で心地よい空間を実現します。
断熱等性能等級
国土交通省が定めるH28住宅省エネ基準を採用し、住宅性能評価において「断熱等性能等級5」を取得した断熱仕様を施しています。
※間取りによっては表示の断熱性能が取得できない場合があります。
一次エネルギー消費量等級
快適な居住性と省エネを兼ね備え「一次エネルギー消費量等級6」を取得。環境に配慮しながらも、より良い住まいの維持と建物の価値を長く保ちます。
※Aタイプ（2・3階）、Dタイプ（2・3階）は等級5となります。※一部タイプのメニュープランを除く。
リビングエアコン
リビング・ダイニングには、エアコンを1台、標準装備しています。
ガス温水式床暖房
温水を循環させることで足元から温める、効率の良い床暖房が完備されています。空気を汚さず埃をたてない健康的な暖房です。
Low-E複層ガラス
ガラスに特殊コーティングしたLow-E複層ガラスを採用。快適な室内環境をつくり出し、冷暖房効率をアップします。
オートライト（玄関・トイレ）
玄関とトイレに人感センサー付きオートライトを採用。消し忘れなどを防止し、無駄な電力の使用を軽減します。
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HEALTH健 康
温度差の少ない住まいで
健康に。
断熱性能を高めることで、リビングと廊下など室内の温度差も少なく、気温の低い冬でも快適に、健康に過ごせます。
高断熱の暖かいかい住まいには、
さまざまな健康効果が期待できます。
■ ヒートショックのリスク軽減につながります。
出典：経済産業省資源エネルギー庁ホームページ
■ ZEHで実現する健康的な暮らし。
出典：国土交通省ホームページ
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ECOLOGYエ コ
ガマンしないで、
光熱費を抑える。
省エネ設備を使うことで、年間の家庭の光熱費が抑えられ、暮らしにかかるコストを削減します。
※WEBプログラムにより算定した二次エネルギー削減量に、小売事業者表示制度（2021年3月とりまとめ）の電気料金単価（27円／kWh）、都市ガス単価（156円／m³）・換算係数（46.05MJ／m³）、灯油単価88円／Lを乗じて算定※太陽光発電設備による発電量は自家消費を優先して対象住宅で消費される電力量から控除し、売電量については考慮しない※太陽光パネル付の省エネ住宅の仕様は、「ZEHのつくり方」（発行：（一社）日本建材・住宅設備産業協会）を参考に設定※令和6年2月現在の情報で記載しています。（出典：国土交通省ホームページ）
節水トイレ
従来の便器と比較し、1年間でお風呂約200杯以上の水を節約できます。
●洗浄水使用量：従来品13Ｌ／回、本物件採用便器：大4.8L小3.6L（eco小3.4L）／回●大便器節水使用条件：家族4人(男性2人・女性2人)大1回／日・人、小3回／日・人※TOTO調べ。
LED照明
玄関や廊下、トイレなどに長寿命のLED照明を採用。従来の照明に比べて消費電力が少なく、CO2の排出削減や電気料金の節約につながります。
魔法びん浴槽
断熱効果でずっとあたたか。4時間後の温度低下をわずか2.5℃以内に抑えるので、追いだきが少なくて省エネ効果も期待できます。
食器洗浄乾燥機
場所を取らないビルトインタイプ。手洗いに比べて約1/6〜1/7の水量に抑えられる節水タイプです。
エコジョーズ
今まで利用せずに屋外に排熱していた潜熱（水を温める際に出る排熱）を再利用する潜熱回収型給湯器「エコジョーズ」を採用。水を予熱することで、従来タイプの給湯器に比べて少ないガス消費量で加熱ができます。
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VALUEお 得
住宅ローン控除や借入金利の
優遇が受けられます。
環境に配慮されたZEHマンションは、税制や金利などでの優遇措置が設定されていることが多いなどのメリットもあります。
直系尊属からの
住宅取得資金贈与の
非課税特例
実の親や祖父母から住宅を取得するための資金の贈与を受ける場合、一定の金額まで贈与税が非課税になる制度において、ZEH-M Oriented採用マンションは非課税限度額が最大1,000万円まで引き上げられています。
※掲載の内容は、今後の税制改正によっては、内容が変更される可能性があります。詳しくは営業スタッフにお尋ねください。
【フラット35】の新ポイント制による
金利引下げが始まりました。
住宅の性能やお子さまの人数等に応じて金利引下げのポイントが加算され、合計ポイント数に応じてフラット35の借入金利が一定期間引き下げられます。
※1 借入申込時に夫婦（同性パートナーを含みます。）であり、借入申込年度の4月1日において夫婦のいずれかが40歳未満である世帯をいいます。 ※2 借入申込年度の4月1日において18歳未満である子（胎児および孫を含みます。ただし、孫にあってはお客さまとの同居が必要です。）をいいます。 ※上記の【フラット35】子育てプラスおよび新しいポイント制度は、2024年2月13日以降の資金受取分から適用となります。 ※詳しくは【フラット35】ホームページ「子育て世帯を応援する【フラット35】子育てプラス2024年2月13日スタート！！〜令和5年度補正予算における制度拡充〜」をご参照下さい。また、制度に関しては将来変更となる可能性があります。※2026年入居のため、実際のローン控除が変更となる可能性がございます。
【フラット35】子育てプラスの
優遇金利が適用されます。
【フラット35】子育てプラスとは、【フラット35】をお申込みのお客さまが子育て世帯または若年夫婦世帯である場合に、こどもの人数等に応じてポイントが加算されていく仕組みで、【フラット35】の借入金利を一定期間引き下げる制度です。
※【フラット35】子育てプラスには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付を終了させていただきます。受付終了日は、終了する約3週間前までにフラット35サイト（www.flat35.com）でお知らせします。
■ 子育てプラスの金利引き下げケース
※1 借入申込時に夫婦（同性パートナーを含みます。）であり、借入申込年度の4月1日において夫婦のいずれかが40歳未満である世帯をいいます。 ※2 借入申込時に子ども（胎児および孫を含みます。ただし、孫にあってはお客さまとの同居が必要です。）を有しており、借入申込年度の4月1日において18歳未満である世帯をいいます。 ●【フラット35】は、民間金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供する全期間固定金利の住宅ローンです。お申込みは、取扱金融機関となります。詳細はフラット35サイト（www.flat35.com）でご確認ください。●取扱金融機関または住宅金融支援機構の審査の結果によっては、お客さまのご希望にそえない場合がありますので、あらかじめご了承ください。●借入額は100万円以上8,000万円以下（1万円単位）で、建設費または購入価額（非住宅部分に係るものを除きます。）以内となります。また、審査の結果によってはご希望の借入額まで借入れできない場合があります。●融資手数料は、お客さまの負担となります。融資手数料は取扱金融機関により異なります。●借入金利は毎月見直されます。●融資率が9割を超える場合は、返済の確実性などをより慎重に審査します。●最長35年の返済が可能です。ただし、お客さまの年齢により借入期間が短くなる場合があります。●住宅金融支援機構の定める技術基準に適合していることについて、検査機関または適合証明技術者による物件検査を受ける必要があります。あわせて、新築住宅では、建築基準法に基づく検査済証が交付されていることを確認しています。物件検査手数料はお客さまの負担となります。物件検査手数料は、検査機関または適合証明技術者により異なります。●借入対象となる住宅およびその敷地に、住宅金融支援機構を抵当権者とする第1順位の抵当権を設定していただきます。なお、抵当権の設定費用（登録免許税、司法書士報酬など）は、お客さまの負担となります。●借入対象となる住宅については、火災保険（損害保険会社等の火災保険または法律の規定による火災共済）に加入していただきます。火災保険料は、お客さまの負担となります。●健康上の理由その他の事情で団体信用生命保険に加入されない場合も、【フラット35】はご利用いただけます。●取扱金融機関の借入金利、融資手数料、返済額の試算などの詳細は、フラット35サイト（www.flat35.com）でご確認ください。●説明書（パンフレットなど）は、お申込みを希望する取扱金融機関で入手できます。●【フラット35】S、子育てプラス等の金利引下げメニューは、借換融資には利用できません。●【フラット35】S、子育てプラス等の金利引下げメニューには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付を終了させていただきます。受付終了日は、終了する約3週間前までにフラット35サイト（www.flat35.com）でお知らせします。●【フラット35】S等で金利の引下げの適用を希望される場合、一定の基準を満たす必要があります。詳細は、フラット35サイト（www.flat35.com）でご確認ください。●【フラット35】子育てプラスおよび新しいポイント制度は、2024年2月13日以降の資金受取分から適用します。 ※2023年12月1日現在
